これはぜひ読まなければと思わせる編集長、すごい。

　最新号『日経ビジネス』さん、特集興味深いです。

　おまけに、編集長さんのお言葉に激しく同意。

　これは、応援しなければなりませんです。

　ということで、まだ自分が確認していない誌面ではありますが、御紹介します。

　雑誌って、店頭にある時間が短いですから。

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   日経ビジネスオンラインメール「日経ビジネス 2014年2月10日号読みどころ」

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＝ 2014.02.10 [月］ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝□

　働く女性の約6割が出産を機に離職するという日本。最近、思うの
ですが、いっそのこと育児休暇は原則、夫婦が交互に取得するよう
国が義務づけるのはいかがでしょうか。つまり1人目の子供が産ま
れた時に妻が育休を取ったら、2人目の時には夫が取る。もしくは、
子供が産まれた時には、必ず半分ずつ育休を取る。北欧などにはこ
うした取得を促す制度を導入している国もあるようです。

　この仕組みが定着すれば、企業は採用や評価のあり方を抜本的に
見直すと思います。多くの女性が出産を機に離職してしまう理由の
1つは、勤めていた会社に戻っても、公平に扱ってもらえない不安
を抱いているからだと思います。一方、会社側は、公式にはそうは
言いませんが、本音では女性を採用しすぎると産休や育休を取得す
る人が増えて、後々業務に支障を来すのではないかという懸念を
抱いています。

　しかし男女が交互に育休を取ることになれば、これらの前提は
崩れます。皮肉な話ですが、男性社員が次々と「2人目が産まれ
ました」と言って育休を取るようになって初めて、多くの企業は
慌てるでしょう。育休明けの社員の処遇を本気で考えるようになり、
男女を分け隔てなく採用するようになるはずです。もちろん、
イクメンを経験した多くの男性が、育児や家事の苦労や喜びを味
わい、妻への思いやりが増すという効果もあるでしょう（恐らく）。

　「働き方革命」と題した今号の特集では、時間に縛られない
ユニークな勤務体系を取り入れた企業が数多く登場します。女性が
不利を感じない社会を本気で作ろうとするのなら、国も企業も、
従来の常識や固定観念を取り払う覚悟が問われます。
　　　　　　　　　　　（日経ビジネス編集長　山川 龍雄）